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届出番号 K158販売休止中

パインファイバーG2

届出者: 松谷化学工業株式会社

このページは届出情報をもとに整理したもので、実物の食品表示画像は未確認の場合があります。 購入・摂取前には、必ず現物表示と事業者の最新情報をご確認ください。

表示しようとする機能性

本品には難消化性デキストリン(食物繊維)が含まれます。難消化性デキストリン(食物繊維)には食事の糖の吸収を抑えること、食後の血糖値の上昇を抑制することが報告されています。

機能性関与成分

難消化性デキストリン (食物繊維)

届出情報の要点

名称
食物繊維加工食品
食品の区分
加工食品(その他)
一日当たりの摂取目安量
1本
含有量
5g
摂取の方法
食事の際に1本をお飲み物に溶かして、お召し上がりください。
保存の方法
高温多湿を避け、常温で保存してください。
摂取上の注意事項
一度に多量に摂取すると、体質・体調によりおなかがゆるくなることがあります。
届出日
2025/08/08
届出者所在地
兵庫県伊丹市北伊丹5-3

機能性の分類

機能性に関する届出者の評価

食事由来の糖の吸収を抑える機能、食後の血糖値の上昇をおだやかにする機能 【標題】 難消化性デキストリン(食物繊維)による健常成人に対する食後血糖の上昇抑制作用もしくは糖の吸収抑制作用に関する研究レビュー(メタアナリシス)更新版 【目的】 健常成人(空腹時血糖値126mg/dL未満)に対して、難消化性デキストリン(食物繊維)を単回摂取することにより、食後血糖の上昇もしくは糖の吸収を抑制するかについて評価しました。 【背景】 現在、糖尿病患者数の増加は、超高齢社会を迎えた日本において極めて深刻な問題のひとつとなっています。糖尿病に罹患しないためには、食事療法などにより食後血糖値をコントロールすることが非常に重要であるとされています。そこで、難消化性デキストリンの食後血糖値の上昇抑制作用もしくは糖の吸収抑制作用についてPRISMA声明(2009年版)に準拠して実施していた先行研究では、食後血糖値(30分、60分)もしくは食後血糖値の濃度曲線下面積(AUC0-2h)を評価指標としていました。今回、透明性が求められるPRISMA声明(2020年版)に準拠するため、更新版として本研究レビューを実施しました。 【レビュー対象とした研究の特性】 ・論文検索日:2024年9月2日 ・検索対象期間:各データベース開設または搭載されている最初の時点から検索日までの全期間 ・対象集団の特性:健常成人(空腹時血糖値126mg/dL未満) ・採用論文数:59報 ・メタアナリシスへの採用論文数:46報 ・研究デザイン:並行群間比較試験またはクロスオーバー比較試験 ・利益相反情報:松谷化学工業㈱がレビューを実施 【主な結果】 統計解析の結果、対照群と比較して難消化性デキストリン摂取群が「食後血糖値30分」「食後血糖値60分」「食後血糖値の濃度曲線下面積(AUC0-2h)」を有意に低下させることが確認されました。さらに、難消化性デキストリン(食物繊維として)5 gを摂取することによって、食後血糖の上昇抑制作用もしくは糖の吸収抑制作用が期待できることが示されました。 【科学的根拠の質】 バイアスリスク、非直接性、不精確、非一貫性、その他(出版バイアスなど)からエビデンス総体の確実性は「高」であり、十分な科学的根拠があると判断しました。ただし、未発表データの存在や出版バイアスの可能性が否定できないことは本研究レビューの限界であり、継続した調査が必要であると考えます。

安全性に関する届出者の評価

・喫食実績による食経験について 本品と同一の原材料および内容量で特定保健用食品の許可を取得している製品「パインファイバーW」が2012年から販売されており、12年以上の喫食実績があります。また、販売開始以降お客様より申告があった健康被害情報において、重篤な症状は報告されていません。 ・機能性関与成分「難消化性デキストリン(食物繊維)」食経験について 機能性関与成分である難消化性デキストリン(食物繊維)(松谷化学工業㈱製)は、1989年より販売開始され、これまでの累積販売数量は全世界で約37万トンあり、十分な食経験のある素材です。また、難消化性デキストリンは、特定保健用食品の関与成分として使用されており、2023年10月時点で372品目が許可取得し、特定保健用食品全体の約35%に相当します。許可品目は清涼飲料水、即席みそ汁(スープ)、米菓、ソーセージ、粉末、ゼリー、かまぼこ、発酵乳、パン、米飯、豆腐など様々な食品形態があり、難消化性デキストリンは様々な加工食品に利用されている素材です。なお、特定保健用食品の関与成分である難消化性デキストリンはすべて松谷化学工業㈱製であり、本品の機能性関与成分と同一であることから、上記情報で評価が可能であると判断しました。

出典

届出情報は、取り込み時点の公開データをもとに整理しています。

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