明治朝のリズムひとくちチーズ
届出者: 株式会社明治
表示しようとする機能性
本品に含まれる1,4-ジヒドロキシ-2-ナフトエ酸（DHNA）は、ビフィズス菌を増やして腸内環境を整え、お通じを良好に保つ働きが報告されています。
届出情報の要点
- 名称
- プロセスチーズ
- 食品の区分
- 加工食品(その他)
- 一日当たりの摂取目安量
- 1日3粒（15g）を目安にお召し上がりください。
- 含有量
- 6.6μg
- 摂取の方法
- （一日当たりの摂取目安量に併記）
- 保存の方法
- 10℃以下で保存してください。
- 摂取上の注意事項
- 本品は、多量摂取により疾病が治癒したり、より健康が増進するものではありません。
- 届出日
- 2024/11/22
- 変更日
- 2025/07/07
- 届出者所在地
- 東京都中央区京橋２－２－１
機能性の分類
機能性に関する届出者の評価
【標題】当該製品「明治朝のリズムひとくちチーズ」に含有される機能性関与成分「1,4-ジヒドロキシ-2-ナフトエ酸（DHNA）」の整腸作用の機能性に関するシステマティックレビュー 【目的】健常成人に1,4-ジヒドロキシ-2-ナフトエ酸（DHNA）を摂取させた場合、DHNAを含まない食品を摂取させた場合と比較して、腸内環境が整い、お通じが改善することを検証する。 【背景】健康のためには良好な腸内環境とお通じは重要である。1,4-ジヒドロキシ-2-ナフトエ酸（DHNA）はビフィズス菌増殖促進作用が報告されていることから、経口摂取により腸内のビフィズス菌が増加し、腐敗産物産生菌抑制、排便促進の効果が期待される。（腸内細菌学会HP: https://bifidus-fund.jp/keyword/kw024.shtml（2024年2月14日閲覧））。そこで、健常成人を対象とし、1,4-ジヒドロキシ-2-ナフトエ酸（DHNA）の摂取効果を評価した研究に限定して本研究レビューを実施した。 【レビュー対象とした研究の特性】検索対象研究はランダム化比較試験又はこれに準じるものとした。検索日は2023年11月13日で、それ以前に公表された論文を対象とした。具体的には、盲検性が確保された研究計画で、健常成人を研究対象とし、1,4-ジヒドロキシ-2-ナフトエ酸（DHNA）6.6μgを含む被験食（粉末またはタブレット）を摂取する人とDHNAを含まないプラセボを摂取する人に対し、「便中ビフィズス菌数又は占有率」あるいは「便性状・排便状況」を評価した研究とした。最終的に評価した論文は3報であった。 【主な結果】健常成人において、被験食摂取により、プラセボと比較して、便中のビフィズス菌数またはその占有率、および便のにおいや形状などの便性状や、排便回数などの排便状況が改善した。すなわち、1,4-ジヒドロキシ-2-ナフトエ酸（DHNA）の摂取は腸内環境を整え、お通じを良好に保つために有効であると考えられた。 【科学的根拠の質】「便中ビフィズス菌数」、「便性状、排便状況」のアウトカムについて、研究レビューに採択した研究は各2報であり、うち1報は重複していた。「便中ビフィズス菌」はバイアスリスクと不精確がそれぞれ「中」、非直接性、非一貫性はそれぞれ「低」であった。一方、「便性状、排便状況」について、バイアスリスク、非直接性、不精確、非一貫性はそれぞれ「低」であった。その他バイアスは2つのアウトカム共に、研究費提供組織が株式会社 明治（旧 明治乳業）であり、利益相反があるため出版バイアスが生じる可能性があること等から「中」であった。 以上の評価から、バイアスリスク、その他バイアスを除外できなかったため、エビデンス総体の質の評価において、エビデンスの強さは2つのアウトカム共に「中（B）」であった。研究の限界に関しては、3報の研究実施がUMIN-CTRの開始以前であり、報告バイアスが不明で、効果の認められなかった研究が報告されていないリスクがある。
安全性に関する届出者の評価
当該製品は、一日当たりの摂取目安量3粒（15 g）当たり、機能性関与成分「1,4-ジヒドロキシ-2-ナフトエ酸（DHNA）」を6.6 μg以上含むプロセスチーズである。当該製品は日本国内で2011年11月から販売しており、2024年1月末までに約2,269万食の販売実績がある。また、これまでに本品に起因する重大な健康被害の報告はない。上記の喫食実績から、当該製品は、日本国内の特に限定されない消費者に対して十分かつ安全と言える食経験があると評価した。 また、当該製品の機能性関与成分と医薬品との相互作用については、データベースや書籍に有害事例は報告されていないことから、当該製品と医薬品において、明確に把握されている相互作用はないと考えられた。 以上のことから、医薬品との相互作用を考慮しても、当該製品を機能性表示食品として販売することに問題はないと判断された。
出典
届出情報は、取り込み時点の公開データをもとに整理しています。
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