レスベラトロール
届出者: 黎明株式会社
表示しようとする機能性
本品にはレスベラトロールが含まれます。レスベラトロールは、中高年の加齢により低下する認知機能の一部である記憶力*を維持することが報告されています。 *記憶力：見たり聞いたりした情報を記憶し、思い出す力
届出情報の要点
- 名称
- レスベラトロール含有加工食品
- 食品の区分
- 加工食品(錠剤、カプセル剤等)
- 一日当たりの摂取目安量
- 2粒
- 含有量
- 150mg
- 摂取の方法
- 水またはぬるま湯と一緒にお召し上がりください。
- 保存の方法
- 高温・多湿、 直射日光を避けなるべく冷暗所に保存してください。
- 摂取上の注意事項
- 原材料名をご確認のうえ、食物アレルギーの心配のある方は摂取をお避けください。体調、体質により合わない場合はご使用をお控えください。
- 届出日
- 2024/04/11
- 変更日
- 2025/09/16
- 届出者所在地
- 大阪府大阪市阿倍野区阿倍野筋１丁目１番４３号あべのハルカス３１階
機能性の分類
機能性に関する届出者の評価
標題：レスベラトロールの認知機能の一部の記憶に与える効果に関する研究レビュー 目的：疾病に罹患していない成人を対象として、レスベラトロールを継続摂取することによって認知機能の中の記憶に対する影響を確認することを目的として研究レビューを実施した。 背景：機能性関与成分「レスベラトロール」は、赤ワインやブドウなどに含まれるスチルベン化合物で、血管拡張反応の改善や、脳の血流量を増加させることが報告されている。特に近年は、脳機能に関連するヒト試験がいくつか実施され、報告されている。 我々は、このレスベラトロールを含む食品が機能性表示食品になると考えた。 レビュー対象とした研究の特性：日本語および英語の4種の検索データベース（PubMed、Chochrane Library、医中誌Web、J-DreamⅢ）にて無作為化コントロール比較試験を中心に検索を行った。 主な結果：データベース検索により、2報が採用文献された。評価項目である記憶力について、2報中2報でプラセボ食品と比較してレスベラトロール150mg/日以上の摂取により記憶力を維持する作用が認められた。エビデンスの総体評価では、エビデンスの強さは「中(B)」と判断した。 科学的根拠の質：本レビューにおいては、英語および日本語のみを検索キーワードとしたため、他の言語で書かれている文献が調査されていない。また、採用論文には日本人を対象とした文献が含まれていないが、生活様式、教育水準から日本人への外挿性について問題ないと判断した。今後はさらにエビデンスの拡充が求められる。
安全性に関する届出者の評価
本届出製品レスベラトロールに含まれる機能性関与成分レスベラトロールは、赤ブドウの果皮などに含まれる天然栄養成分であり、天然抽出物および合成品として世界各国で販売されている。本届出製品に含まれているレスベラトロールは日本においても2017 年より販売が開始され、日本国内でサプリメント等に使用されている。本届出製品の原料であるレスベラトロールの2023 年末までの日本での販売量は200kg 以上であり、これまでに有害事象等の報告はない。 EFSA では薬物を併用した際の相互作用について評価されている。成人が1g 以上のレスベラトロールを4 週間喫食した結果、主要なチトクロームP450 酵素及び第2 相酵素に影響が確認されたことから、レスベラトロールの高用量の喫食は、第1 相及び第2 相の薬物代謝に影響を及ぼす可能性を指摘している。また、レスベラトロールの薬物相互作用を調査した総説においても、1 日当たり1g 以上のレスベラトロールを喫食した場合、レスベラトロールはチトクロームP450 を阻害するため、医薬品を摂取している患者には危険となる可能性があると結論している。 本品に配合しているレスベラトロール原料について、亜慢性毒性、生殖毒性、遺伝毒性、吸収・代謝・排泄などの安全性試験が実施されたが、変異原性や遺伝性は認められず、EFSA では、1g/日以上のレスベラトロールの用量で、下痢やその他の胃腸症状が4 件の非管理介入試験で報告されているが、これは1 日当たり約14mg/kg 体重に相当し、動物試験のLOEL より10 倍低いことが指摘しされている。また、1g/日より低い用量では、3 ヶ月までの試験で投与に関連する影響は報告されていない。 従って、本届出製品の一日摂取目安量当たりの機能性関与成分含有量（レスベラトロール150㎎）は、、適正な範囲の摂取量であると考えられる。 また、本届出製品の対象は健常な中高年者（未成年者、妊産婦（妊娠を計画している者を含む）及び授乳婦を除く。）を想定しているため、疾病のある者、医薬品を服用している者は本届出製品の対象ではない。しかし、摂取上の注意として「疾病に罹患している場合は医師に、医薬品を服用している場合は、医師、薬剤師に相談してください。」と記載し、消費者に対して摂取上の注意を促すことにより、機能性表示食品として販売することは問題ないと判断した。
出典
届出情報は、取り込み時点の公開データをもとに整理しています。
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