サイクルミー ５種のブレンドティー
届出者: アサヒ飲料株式会社
表示しようとする機能性
本品には、L-テアニンが含まれます。L-テアニンには一過性の作業にともなうストレスを緩和することが報告されています。
届出情報の要点
- 名称
- ブレンド茶（清涼飲料水）
- 食品の区分
- 加工食品(その他)
- 一日当たりの摂取目安量
- 1本(600ml)
- 含有量
- 200mg
- 摂取の方法
- 一日摂取目安量をお飲みください。
- 保存の方法
- 直射日光・高温多湿をさけて、保存してください。
- 摂取上の注意事項
- 多量摂取により疾病が治癒したり、より健康が増進するものではありません。 高血圧治療薬または興奮剤を服用している場合は医師に相談してください。
- 届出日
- 2023/09/22
- 変更日
- 2025/12/24
- 届出者所在地
- 東京都墨田区吾妻橋一丁目23番1号
機能性の分類
機能性に関する届出者の評価
（ア）標題 機能性関与成分L-テアニンによるストレスを緩和する機能性に関する研究レビュー （イ）目的 健常成人に、L-テアニンをストレス負荷前に摂取させると、プラセボ摂取の場合と比べてストレスを緩和する機能があるかについて、精神的なストレス負荷におけるストレス感のアンケートや生理学的指標について検証した。 （ウ）背景 L-テアニンのストレスを緩和する機能について、個々の文献では報告されているものの、それらを網羅的に評価された文献はなかったため、L-テアニンがストレスを緩和する機能があるか結論付けることはできなかった。そこで、検証が必要となった。 （エ）レビュー対象とした研究の特性 英語文献について、Pubmedは2018年8月23日、Cochrane Libraryは2018年9月18日に検索を実施した。日本語文献は、JSTPlus、JMEDPlus、JST7580を用い2018年8月21日に検索を実施した。検索対象は、健常成人の集団とし、L-テアニンを摂取しない群と比較した試験デザインとした。その結果、最終的に3報の文献を評価した。これらの文献2報は原料を販売している企業と大学研究機関との共同研究、1報は原料の提供はあるが大学研究機関が独自で実施した研究の結果であった。 （オ）主な結果 評価した3報の結果をまとめ、統計学的に解析した結果、ストレス負荷がかかった状況でL-テアニンを摂取することにより、ストレス評価指標の項目のうち、主観評価である「STAI」「Subjective stress: VAS」、客観的評価である「唾液のストレスマーカー（sIgA、アミラーゼ）」および自律神経系の「心拍数」「拡張期血圧」について、L-テアニン摂取と強い関連性が見られた。これらの指標において効果がみられたことは、L-テアニンの摂取によりストレスを緩和することを示している。以上により、L-テアニンの摂取は、一過性の作業にともなうストレスを緩和する機能があると考えられた。 （カ）科学的根拠の質 精確性の評価に関してはサンプルサイズが少ないため考慮が必要とされた。エビデンスの一貫性などには特に問題は認められず、エビデンス総体の質はおおむね良好と考える。
安全性に関する届出者の評価
当該製品の機能性関与成分であるL-テアニンは、私たちが日常的に飲用しているお茶に含まれる成分である。日本では、お茶は鎌倉時代から普及していたと言われており、1000年以上の飲用経験がある。お茶一杯中にL-テアニンは約3.6～12 mg含まれるとされている。 サプリメント形態の喫食実績としては、当該製品と同等の原材料を使用した一般食品（テアニンタブレット、サンテアニン（顆粒）、いずれもサプリメント形態）2品と機能性表示食品（サンテアニン200、テア眠）2品がある。これらは機能性関与成分であるL-テアニンを一日摂取目安量当たり200～500 mg含んでおり、2003年より少なくとも合わせて5万個以上を全国で販売しているが、これまでに有害となる事象は報告されていない。 ヒト安全性試験では、健常成人に一日当たりL-テアニン2,500 mgを摂取させた過剰摂取試験、および210 mgを5ヶ月間摂取させた長期摂取試験において、いずれも有害事象は見られず、安全性に問題がないことが確認されている。 以上より、当該製品の安全性には問題がないと判断した。 医薬品との相互作用に関して、１次情報を調査したところ、動物試験やin vitro試験において、高血圧治療薬または興奮剤との併用に注意が必要な可能性を示唆する文献情報があった。 高血圧治療薬、興奮剤は、日常生活において、健常者が摂取するものではなく、健常者を対象とした本製品との併用による健康被害のリスクは低いといえる。また、本製品のパッケージに注意事項として記載することで、消費者への注意喚起を行う。これらより、本製品を機能性表示食品として販売することは問題ないと判断した。
出典
届出情報は、取り込み時点の公開データをもとに整理しています。
消費者庁等の届出情報を見る