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届出番号 H74販売中

濃密コラーゲンパウダー

届出者: イオントップバリュ株式会社

このページは届出情報をもとに整理したもので、実物の食品表示画像は未確認の場合があります。 購入・摂取前には、必ず現物表示と事業者の最新情報をご確認ください。

表示しようとする機能性

本品には魚由来低分子コラーゲンペプチドが含まれています。魚由来低分子コラーゲンペプチドは肌の水分量と弾力を維持し、肌の健康維持に役立つことが報告されています。 ※魚由来低分子コラーゲンペプチドとは、魚を原料とした平均分子量が1,000以下になるまで細かく分解されたコラーゲンペプチドのことです。

機能性関与成分

魚由来低分子コラーゲンペプチド

届出情報の要点

名称
コラーゲン含有加工食品
食品の区分
加工食品(錠剤、カプセル剤等)
一日当たりの摂取目安量
4g
含有量
2500mg
摂取の方法
一日4g(小さじ2杯)を目安に、飲み物や食事に溶かしてお召し上がりください。
保存の方法
直射日光、高温多湿を避け、涼しい場所で保存してください。
摂取上の注意事項
本品は、多量摂取により疾病が治癒したり、より健康が増進するものではありません。一日当たりの摂取目安量を守ってください。
届出日
2022/04/18
変更日
2025/12/19
届出者所在地
千葉県千葉市美浜区中瀬1-4

機能性の分類

機能性に関する届出者の評価

【標題】魚由来低分子コラーゲンペプチドによる肌の角質水分量および肌の弾力の保持に関するシステマティックレビュー 【目的】「肌の乾燥が気になる健常者に(P)」、「魚由来低分子コラーゲンペプチドを摂取させると(I)」、「プラセボの摂取と比較して(C)」、「肌の角層水分量と肌の弾力性を保持するか(О)」を検証するために、研究レビューを実施した。また、低分子コラーゲンペプチドとは、平均分子量が1,000以下のコラーゲンペプチドを指す。 【背景】魚由来低分子コラーゲンペプチドの経口摂取後に血中に存在することが確認されたペプチドは、肌の角層水分量および肌の弾力を保持する効果に寄与することが報告されている。魚由来低分子コラーゲンペプチドは、平均分子量1,000以下まで分解したもので、体への吸収性が高いことから、低用量での肌の角層水分量及び肌の弾力を保持する効果があることが期待される。魚由来低分子コラーゲンペプチドの経口摂取による、肌の角層水分量および肌の弾力を保持する効果を網羅的に解析した研究レビューはないため、新たに研究レビューを行った。 【レビュー対象とした研究の特性】1981年から2021年1月21日までの研究論文を対象とし、PICOに該当する文献について、JDreamIII(JSTPlus、JMEDPlus)、PubMed、Cochrane Libraryの検索データベースを用いて検索した。採用された文献は、ガイドラインに基づき、バイアスリスク、非直接性、不精確性、非一貫性及びアウトカムを評価し、総合的に検証した。 【主な結果】該当した2報のRCT研究文献からエビデンス総体として、魚由来低分子コラーゲンペプチドを1日当たり2,500mg以上摂取することにより、肌の乾燥が気になる健常人の肌の角層水分量と肌の弾力を保持することが示された。採用文献2報における肌の角層水分量および肌の弾力性の測定は一部の部位で行われたが、魚由来低分子コラーゲンペプチドの作用機序は一部の部位に特有のものではないことから、全身にも外挿可能と判断した。よって、魚由来低分子コラーゲンペプチドには、肌の角層水分量保持および肌の弾力を保持する効果があると考えられる。 【科学的根拠の質】 バイアスリスク総体として中程度、非直接性は中程度、不正確性、非一貫性は低程度と評価した。エビデンスの質と総合的な評価より、魚由来低分子コラーゲンペプチドは、継続的な経口摂取により、角層水分量および肌の弾力を保持する効果を有すると結論づけられた。

安全性に関する届出者の評価

本品は機能性関与成分として魚由来低分子コラーゲンペプチドを含有する。 【コラーゲンペプチド】 本品に配合している魚由来低分子コラーゲンペプチド(新田ゼラチン株式会社)は、過去に安全性が確認されている原料と同じ製造販売元の原料を使用しており、定性的に同一であり、1日摂取目安量2,500㎎は、過去に安全性が確認されている摂取量の半分である。さらに1日10,000mgのコラーゲンペプチドを12週間長期摂取する臨床試験においても、コラーゲンペプチドに起因する有害事象は認められなかったとの報告がある。 また、魚由来低分子コラーゲンペプチドは医薬品との相互作用に関する報告はない。 以上より、本品に含まれる魚由来低分子コラーゲンペプチドは、1日あたりの摂取目安量を守り、適切に摂取すれば、安全性は十分確保されているものと判断し、本品を機能性表示食品として販売することは適切であると考える。

出典

届出情報は、取り込み時点の公開データをもとに整理しています。

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