讃岐もち麦うどん
届出者: 石丸製麺株式会社
表示しようとする機能性
本品には大麦由来β-グルカンが含まれています。大麦由来β-グルカンは食後の血糖値の上昇をおだやかにすることが報告されています。
届出情報の要点
- 名称
- 干しめん
- 食品の区分
- 加工食品(その他)
- 一日当たりの摂取目安量
- 100g
- 含有量
- 1.055g
- 摂取の方法
- 調理方法を参考にして、お召し上がりください。
- 保存の方法
- 直射日光・高温多湿を避け、常温で保存してください。
- 摂取上の注意事項
- 一日摂取目安量を守ってください。
- 届出日
- 2023/01/31
- 変更日
- 2025/10/24
- 届出者所在地
- 香川県高松市香南町岡701
機能性の分類
機能性に関する届出者の評価
【標題】 大麦由来β-グルカンによる食後血糖の上昇抑制機能に関する研究レビュー 【目的】 大麦由来β-グルカンの食後血糖の上昇を抑制する機能に関して、成人健常者を対象とした論文を評価することを目的としました。 【背景】 大麦は古くから栽培され食用に供されてきた作物であり、今日に至るまで一般的な主食などとして、あるいは味噌、ビール、焼酎、麦茶などの加工食品の原料として用いられています。最近、大麦に含まれる水溶性食物繊維である大麦由来β-グルカンが各種機能性を有する物質として注目されています。食後の血糖の急激な上昇を抑制するとする文献も報告されています。しかし、成人健常者を対象とした論文を評価した研究レビューは報告されていません。 【レビュー対象とした研究の特性】 英語及び日本語の文献データベース３種類（PubMed、JDreamⅢ、医中誌Web）を用いて、目的に合致した文献を検索しました。採用した2報の試験デザインはすべて無作為化比較試験（RCT）であり、いずれの文献も対象者は成人健常者でありました。 【主な結果】 この2報のうち1報が日本人を対象とした文献であり、他は英国人を対象としていました。食後血糖の上昇抑制効果の指標である食後血糖のピーク値と食後血糖の上昇曲線下面積（ＡＵＣ）値の二つの値について評価を行っていました。2報ともに、対照群と比較して大麦由来β-グルカン群において両指標値が有意に抑制さているのが確認されました。有効性が確認された大麦由来β-グルカンの摂取量は1.055g以上でありました。したがって、1食当たり1.055g 以上の大麦由来β-グルカンを含有すれば食後血糖の上昇が抑制されると結論付けました。 【科学的根拠の質】 採用した2報の試験デザインはすべてRCT試験であり、いずれの文献も査読付文献であることから研究の質は高いと判断しました。バイアス・リスクは中程度でありましたが、今回の結果に与える影響は小さいと判断しました。
安全性に関する届出者の評価
本製品は、うどんの原料の小麦の一部を大麦で置き換えた大麦入りのうどんです。類似の大麦入りのうどんは機能性表示食品としても販売されています。機能性関与成分である大麦由来β-グルカンは大麦に元々含まれている水溶性食物繊維の一種です。大麦は、麦ごはんとして食され、また各種加工食品の原料として利用されており喫食経験は十分にあり安全性にも問題はないと考えます。 大麦は中央アジア原産で、世界でもっとも古く紀元前7,000年頃から栽培されていた作物のひとつであります。2015年の世界の大麦生産量は148.7百万tで、EU（61.5百万t）、ロシア（17.1百万t）、ウクライナ （8.8百万t）、オーストラリア（8.6百万t）、カナダ（8.2百万t）と続き、日本の平成25年度の生産量は約0.18百万tです。 大麦は主食として麦ごはんのほかに、大麦パン（大麦20 %、小麦80 %）、大麦粉100 %の菓子、はったいこなど様々な加工食品としても用いられており、大麦および大麦由来β-グルカンについて十分な食経験があると考えられます。 また、平成22 年度法務省行政事業レビューにおける矯正施設の｢被収容者生活経費｣に係る参考資料(法務省矯正局)によると、成人男性の1 日あたりの大麦の給与量は105～141g、成人女性の1 日あたりの大麦の給与量は96～123g と報告されており1)、大麦由来β-グルカン摂取量は、1 日あたり3.8～5.6g（大麦中のβ-グルカンの含有量を4%として計算）であり、大麦由来β-グルカンの一日摂取目安である1.055gの360%～531%量が毎日摂取されているため、大麦由来β-グルカンの十分な食経験があると考えられます。 一方、医薬品との相互作用については、大麦由来β-グルカンに食後血糖値の低減効果があることが報告されていることから、理論的には糖尿病治療薬との併用に注意が必要ですが、本製品の対象者は成人健常者であり、医薬品を服用している場合の注意事項などを記載して注意喚起を行っている。これらのことから、本届出品を機能性表示食品として販売することに問題はないと判断しました。 1) 平成22年度法務省行政事業レビューシート 「被収容者生活経費」に係る参考資料
出典
届出情報は、取り込み時点の公開データをもとに整理しています。
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