現在テスト運用中です
届出番号 G1008販売休止中

パインファイバーF

届出者: 松谷化学工業株式会社

このページは届出情報をもとに整理したもので、実物の食品表示画像は未確認の場合があります。 購入・摂取前には、必ず現物表示と事業者の最新情報をご確認ください。

表示しようとする機能性

本品には難消化性デキストリン(食物繊維)が含まれます。難消化性デキストリン(食物繊維)には、継続して摂取することで内臓脂肪を減らす機能があることが報告されています。BMIが高めで内臓脂肪が気になる方に適しています。

機能性関与成分

難消化性デキストリン(食物繊維)

届出情報の要点

名称
食物繊維加工食品
食品の区分
加工食品(その他)
一日当たりの摂取目安量
3本
含有量
15g
摂取の方法
1食当たり1本をお飲み物に溶かして、食事とともにお召し上がりください。
保存の方法
高温多湿を避け、常温で保存してください。
摂取上の注意事項
一度に多量に摂取すると、体質・体調によりおなかがゆるくなることがあります。
届出日
2021/12/17
変更日
2025/10/09
届出者所在地
兵庫県伊丹市北伊丹5-3

機能性の分類

機能性に関する届出者の評価

【標題】 難消化性デキストリンの健常成人に対する内臓脂肪低減作用に関する研究レビュー 【目的】 健常成人(肥満1度:BMI値25 kg/m2以上30 kg/m2未満を含む)に対して、難消化性デキストリン(食物繊維)を摂取することにより、内臓脂肪を低減するかについて評価しました。 【背景】 令和元(2019)年度の国民健康・栄養調査結果によると、肥満者の割合は20歳以上の男性で33.0%、女性で22.3%です。この10年間で有意な増減はみられないものの肥満者の割合は高い状態が続いています。肥満は脂肪組織が過剰蓄積した状態と定義され、内臓脂肪の過剰蓄積が糖代謝異常や脂質代謝異常、循環器疾患等の合併症と密接に関連することが明らかにされています。内臓脂肪型肥満によって複数のリスクが集積された状態がメタボリックシンドロームと定義されており、内臓脂肪蓄積の予防や改善は重要な課題です。そこで、難消化性デキストリンの内臓脂肪低減作用についてレビューを実施しました。 【レビュー対象とした研究の特性】 ・論文検索日:2021年4月13日 ・検索対象期間:各データベース開設または搭載されている最初の時点から検索日までの全期間 ・対象集団の特性:健常成人(肥満1度:BMI値25 kg/m2以上30 kg/m2未満を含む) ・最終的に評価した論文数:2報 ・研究デザイン:ランダム化比較試験 ・利益相反情報:松谷化学工業㈱が研究レビューを実施 【主な結果】 いずれの採用文献においても対照群と比較して難消化性デキストリン摂取群が長期摂取後の内臓脂肪面積値を有意に低下させることが確認されました。さらに、難消化性デキストリン(食物繊維として)5 gを1日に3回食事と共に長期摂取することによって、内臓脂肪の低減作用が期待できることが示されました。 【科学的根拠の質】 本研究レビューは研究数が2報と少なくメタアナリシスを実施できなかったため定性的なレビューとしました。しかし、いずれの研究もランダム化比較試験で実施され、一貫して有意な結果が得られていたため信頼性は高いと考えられました。ただし、未報告研究の存在や出版バイアスの可能性が否定できないため継続した調査が必要であると考えます。

安全性に関する届出者の評価

・喫食実績による食経験について 本品と同一の原材料および内容量で特定保健用食品の許可を取得している製品「パインファイバーW」が2012年から販売されており、12年以上の喫食実績があります。また、販売開始以降お客様より申告があった健康被害情報において、重篤な症状は報告されていません。 ・機能性関与成分「難消化性デキストリン(食物繊維)」食経験について 機能性関与成分である難消化性デキストリン(食物繊維)(松谷化学工業㈱製)は、1989年より販売開始され、これまでの累積販売数量は全世界で約37万トンあり、十分な食経験のある素材です。また、難消化性デキストリンは、特定保健用食品の関与成分として使用されており、2023年10月時点で372品目が許可取得し、特定保健用食品全体の約35%に相当します。許可品目は清涼飲料水、即席みそ汁(スープ)、米菓、ソーセージ、粉末、ゼリー、かまぼこ、発酵乳、パン、米飯、豆腐など様々な食品形態があり、難消化性デキストリンは様々な加工食品に利用されている素材です。なお、特定保健用食品の関与成分である難消化性デキストリンはすべて松谷化学工業㈱製であり、本品の機能性関与成分と同一であることから、上記情報で評価が可能であると判断しました。

出典

届出情報は、取り込み時点の公開データをもとに整理しています。

消費者庁等の届出情報を見る